2026年3月22日（日）開催「吉田電材蒸留所グレーンウイスキーテイスティングセミナー」
ウイスキーメディア「Dear WHISKY」が、日本初のグレーンウイスキー専業クラフト蒸留所「吉田電材蒸留所」とコラボし、多彩なグレーンウイスキーが楽しめるイベントを開催！
2026年3月22日（日）の14時から、新宿駅徒歩3分のダイニングバー「BAR FIVE Arrows」にて、会場とオンライン配信のハイブリッド形式で開催します！
当日は、様々な穀物でつくられたグレーンウイスキー6種をブレンダーの北村さんと一緒にテイスティング！
オンライン配信参加の皆様にも事前にテイスティングセットを自宅に事前配送！全国どこからでも、吉田電材蒸留所の世界をお愉しみいただけます。
会場参加は限定25名、そして配信チケットは限定100名までの販売となります。この貴重な機会をどうぞお見逃しなく！
お申込みはこちらから！
◼︎吉田電材蒸留所のご紹介！
吉田電材蒸留所の様子
吉田電材蒸留所は、「吉田電材工業」として、産業機器や医療機器の設計・製造を行ってきたものづくりの会社が運営する日本初のクラフトグレーンウイスキー専業の蒸留所です。
「サイレントスピリッツ」と呼称されることもある一般的なグレーンウイスキーとは一味違う“ラウド”なグレーンウイスキーを目指しており、蒸留開始当初から大きな注目を集めています。
今回のイベントでは、そんな「ものづくり」の技術をウイスキー造りに注ぎ込む造り手の方々と直接交流できる貴重な機会です。
様々な穀物でつくられた多彩なグレーンウイスキーの個性を、丁寧な解説とともにテイスティングを通してご体感いただけます。
日本初の試みに挑戦し続ける、吉田電材蒸留所ならではのウイスキーを、東京の会場で、そして全国のご自宅で、ぜひご堪能ください！
◼︎イベントのおすすめポイントをご紹介！
本イベントでは、デントコーンやライモルト、小麦、米など多彩な原料を使用したグレーン原酒6種をブレンダーの北村さんのセミナーと一緒にテイスティングできます！また、現在は閉鎖されてしまっているボーネス蒸溜所で竹鶴正孝が学んだとされるレシピを再現した原酒もお楽しみいただけます！
さらに、会場と配信の皆様に「シークレットハイボール」をご提供！ハイボール用原酒の詳細は、セミナー当日までのお楽しみです！
オンライン配信でご参加の方には、イベント前にテイスティングセットを事前配送いたします（日本国外への郵送は行なっておりません）。また、ライブ配信中は造り手の方々へのQ&Aも行います！ご自宅でじっくり味わったり、ご友人と一緒に楽しんだり、または後日アーカイブでゆっくり視聴したりと、さまざまな形でイベントをお楽しみいただけます。
◼︎お申込みはこちらから！
吉田電材蒸留所の商品は、2026年2月現在、ごく一部でしか販売されておりません。つまり、今回のイベントは、吉田電材蒸留所が織りなす日本初の“ラウド”なグレーンウイスキーを一気に楽しめる唯一無二の機会です。誰よりも早くジャパニーズ・クラフト・グレーンウイスキーの夜明けを体感できる本イベントに奮ってご応募ください！
また、会場参加者は25名、また配信チケットは100名の先着販売となります。
ぜひお早めのご応募をお願いいたします！皆様のご参加を心よりお待ちしております！
お申込みはこちらから！
◼︎会場：BAR FIVE Arrows
会場は、新宿西口から徒歩3分の場所にあるBAR FIVE Arrowsです。緑をあしらったおしゃれな店内や、壁一面に並ぶ世界各国のウイスキー、本格的なイタリアンとワイン・カクテルが多くのファンを生んでいます。
この度はBAR FIVE Arrowsにみなさまをお迎えして、セミナーを開催いたします！
◼︎Dear WHISKYについて
「世界中の造り手・繋ぎ手・飲み手が集うこの場所で、ウイスキーという世界の幕開けを」をコンセプトに、ウイスキーを愛する世界中の方々へ情報発信を行っています。
蒸溜所やウイスキー樽の製造会社といった造り手の方々の独占インタビュー記事や、国内外のウイスキーボトル図鑑、Barマップなどを掲載しております。
また、日本語だけではなく、世界5か国語の翻訳記事を掲載し、各国ネイティブ向けの記事執筆や、世界で行われるウイスキーイベントへの出展なども行っております。
詳細はこちら
◼︎運営会社について
資産形成コンサルティングサービスをご提供。3か月から6か月かけて、ライフプラン、マネープラン、資産運用商品の選定、お手続きまでを全てワンストップで実施。満足度90%以上の本サービスの生の声を、公式HP上にお客様の声として400名以上を公開しています。
就業規則の分析から、自社株の効率的な使い方、社会保障制度の活用まで、多岐にわたるアドバイスは、現在多くの個人・法人の方々にご利用いただき、最近では企業の福利厚生サービスとしての導入数も増加しています。
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