“会社を弱くする管理職を、このまま放置しますか？” 経営陣・人事部門のための「幹部・管理職」育成手法公開セミナーを、6月24日に大阪にて開催
https://skg-od.jp/seminar/7636/
本セミナーは、中小企業の経営者、経営幹部、人事部門責任者を対象に、経営陣・人事部門は何をすべきか、どこに手を打つべきかを実践知に基づいて解説します。
■ 開催背景
～経営陣・人事部門が行うべき管理職強化の要点がわかる150分～
管理職の弱さは、単なる個人の問題ではなく、組織全体を弱くする経営課題です。
「プレイヤーの延長線上の意識・行動から抜け出せない」「部下に必要なことが言えない・仕事を任せきれない」「目の前の問題対応に追われ、先手を打てない」・・・。われわれ中小企業においては、このような管理職のマネジメントが十分に機能していないケースが少なくありません。
その結果、人材育成の停滞、離職率の上昇、改善・革新のスピード低下といった事態を招き、経営の推進力を大きく損なっています。
本セミナーでは、30年以上にわたり中小企業の管理職強化に携わってきた講師が、経営陣・人事部門は何をすべきか、どこに手を打つべきかを実践知に基づいて解説します。自社の管理職強化に向け、すぐに活かせる具体的なヒントをお持ち帰りいただけます。
★本セミナーは、経営陣・人事部門を対象としています。管理職を対象としたものではありません。
■ 登壇者
講師：志水浩
志水 浩 （新経営サービス 専務取締役）１９６７年京都府生まれ。経営コンサルタントとして３４年のキャリアを有しており、一部上場企業から中小企業まで幅広い企業規模、業種・業態の企業支援を実施中。
また、各種団体での講演活動を全国で行っている。コンサルティング・研修のリピート率は８５％以上を誇り、顧客企業・受講生からの信頼は厚い。
■ プログラム内容
I．会社を弱くする管理職は、なぜ生まれるのか
- 「競争」「モデル」「時間」不足からくる悪循環
- 教育不足によるプレイヤー延長線の思考・行動習慣
- 管理職の役割認識と成功体験不足
II．会社を強くする管理職への指導要素１.「マネジメント理解」
- そもそも論として「マネジメント」とは何か？を具体的に理解させる
- 管理職の４役割と１６の実践事項
- PDCAストーリーでの役割実践イメージを持たせる
III．会社を強くする管理職への指導要素２.「影響力」
- 部下と上司を動かす影響力を磨かせることが1丁目1番地
- 「情けは人のためならず」部下・上司への関わり方が自らを助けることを認識させる
- テクニックではない「信頼貯金」を向上させる３要素
IV．会社を強くする管理職への指導要素３.「部下育成」
- 部下育成の基本フロー「部下把握」「目標」「課題」「指導」「ＣＡＰ」を実践させる
- ４つの指導技術の習得を促す
- 部下の自己効力感醸成が、本質的な育成目標であることを認識させる
Ｖ．会社を強くする管理職への指導要素４.「ＰＤＣＡ推進力」
- トップ10プランナー方式による課題擦り合わせ
- 事業環境変化からのバックキャスティング思考を習慣化させる
- 成果を継続的に生み出す行動習慣「初動スピード」「アジャイル」を磨かせる
VI．会社を強くする管理職への指導要素５.「成功体験」
- 管理職でも成功体験が向上心の前提要素
- 学びと現実の問題解決を一体的に運用するアクション・ラーニング教育
- マネジメント・フレーム（管理の型）を使用しての成功体験付与
★本セミナーは、経営陣・人事部門を対象としています。管理職を対象としたものではありません。
■ セミナー開催概要 会社を弱くする管理職を、このまま放置しますか？
【東京開催】
■ 過去のセミナー開催実績
- 2026年05月19日(火) 【東京】なぜ中小企業の管理職は経営目線で「考えない」のか？「動かない」のか？「育てない」のか？
- 2026年03月25日(水) 【大阪】評価制度が機能しない原因は「評価者」にある
■ 関連情報
- 株式会社新経営サービス コーポレートサイト
- 過去のセミナー実績
- 人材・組織開発サービス
- 管理職研修 専門サイト
- 評価者研修 専門サイト
■ 株式会社新経営サービスについて
株式会社新経営サービスは、1957年に税理士事務所として創業し、1978年には経営支援部門を独立させ、株式会社として設立しました。現在では、一部上場企業からスタートアップ企業まで、2,000社を超えるお客様にご信頼をいただき、企業の持続的な成長と発展を支援する経営の専門家集団として活動しています。
成長戦略の策定と推進、人事制度改革、人材育成、企業文化の浸透など、幅広い経営課題に対応し、実践的なソリューションを提供しています。
また、商工会議所、金融機関、経営者協会、産業支援機関など、多様な団体に専門コンサルタントを講師として派遣し、知見の共有にも力を注いでいます。これまでに当社コンサルタントによる出版書籍は30冊を超え、経営ノウハウの情報発信にも積極的に取り組んでいます。
◆ 人事戦略研究所 （https://jinji.jp/）
人事戦略研究所は、上場企業から中小企業まで、これまでに累計1,000社を超える企業の人事制度改革を支援してきました。
業種や規模を問わず、人事評価制度・賃金制度の構築をはじめ、制度の定着支援や人事戦略コンサルティングなど、企業の実情に沿ったサービスを全国で提供しています。
私たちは、制度設計にとどまらず「現場で機能する運用」までを視野に入れ、経営の意図を人事の仕組みに落とし込みながら、社員の成長を組織成果へと結びつけることを重視しています。
経営者・人事責任者と伴走し、課題の整理から設計、導入、定着までを一貫して支援することで、企業の組織力強化と人材育成の実行力向上に貢献しています。
◆ 人材開発部 （https://skg-od.jp/）
人材開発部は、中堅・中小企業を対象に、理論や知識の習得にとどまらず、現場の実践に根ざした人材・組織開発、研修、コンサルティングを展開しています。
基幹講座である「経営者大学」は、1987年の開講以来、経営者・後継者・経営幹部を中心に、1,400名を超える企業リーダーを育成してきました。また、「実践管理者養成講座」は1991年のスタート以来、500名以上の管理者の成長を支援しています。さらに、管理者パフォーマンス向上プログラム、組織変革プログラム、360度リーダーシップ研修、組織マインド変革プログラム、評価者研修、OJT教育推進プログラムなど、多彩な人材育成メニューを通じて、組織の成長をサポートしています。
◆ 経営支援部 （https://chusho-keiei.jp/）
経営支援部は、中堅・中小企業の経営改善を専門とするプロフェッショナル集団です。
これまでに700社を超える企業の経営計画策定を支援しており、そこで培った実績とノウハウを活かして、事業承継後の経営基盤強化やさらなる成長をサポートしています。
経営革新や補助金の活用など、企業成長に向けたあらゆる取り組みを、計画策定から実行まで一貫して支援。総合的なアプローチと時流を踏まえたノウハウで、実効性の高い成果を生み出します。
また、顧客企業の顧問税理士との連携はもちろん、事業承継をはじめとする経営課題にも、グループ内の税理士・社労士や提携弁護士などの専門家とチームを組み、総合的な解決を図っています。
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