楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2026年6月27日（土）の愛知県名古屋市を皮切りに、全国主要5都市で「為替・経済アカデミー」を開催することをお知らせします。本セミナーは、楽天証券のお客様が無料で参加可能な各会場での開催に加え、オンライン配信もおこなうハイブリッド形式で開催します。会場、オンライン配信のいずれも入退場は自由です。また、本日、2026年4月20日（月）より、「為替・経済アカデミー 名古屋」の申込みを開始したことを、あわせてお知らせします。
「為替・経済アカデミー」は、個人の生活に深くかかわる世界の為替市場や経済の動向はもちろん、為替と経済の本質を理解し、投資戦略や資産づくりに役立てられる最新の情報を幅広くお届けするセミナーとして、全国5都市で開催します。各回、著名な外部講師や楽天証券経済研究所のアナリストなどの講演を実施するほか、楽天証券の社員にサービスやツールについて、直接質問できるブースもあり、不安や疑問を解決できる機会も提供します。特に、FX取引が初めてのお客様でも気軽に参加できる「楽天FX」のデモ取引体験会の実施に加え、セキュリティ対策として楽天証券が提供している「パスキー認証」（FIDO2）の設定を、楽天証券の社員と一緒におこなえるブースを設け、お客様がより安心して取引いただける環境づくりを支援します。なお、各会場のセミナーは、オンライン配信と、後日アーカイブ配信も予定しており、開催都市以外の地域にお住まいのお客様もご都合にあわせた参加が可能です。会場、オンライン配信のいずれも、参加費無料で、自由に入退場可能です。詳細は、楽天証券ウェブサイトをご確認ください。https://r10.to/hYfhWM
本日より、2026年6月27日（土）に愛知県名古屋市で開催する「為替・経済アカデミー 名古屋」の申込みを開始しました。高千穂大学教授の内田 稔氏や、レディーバードキャピタル代表のエミン・ユルマズ氏、ファンドマネージャーの石原 順氏、また楽天証券経済研究所客員研究員ファンドアナリスト篠田尚子などによる講演を予定しており、為替や経済に関する情報に限らず、投資信託やNISAの活用法など、多角的な視点から解説いたします。また、当日、ご来場いただいたお客様全員に、楽天証券のオリジナルペットボトルカバーをプレゼントします。
国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※）の1,300万を超える口座を有する楽天証券は、これまでもオンラインの枠を越えて、お客様に直接お会いして最新情報をお届けするセミナーを、全国各地で開催し、多くのお客様に参加いただいています。「為替・経済アカデミー」でも、対面ならではの交流を大切にすることに加え、オンラインでも開催することで、より多くのお客様の投資・資産づくりに貢献します。
楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、個人のお金や投資に対する不安を軽減し、これまで以上に自分らしく豊かな人生を歩んでいけるようにサポートするため、オンライン・オフラインを含めた投資情報の提供をおこなってまいります。
楽天証券「為替・経済アカデミー」2026年開催予定スケジュール
（注）開催スケジュールは予定であり、事前の予告なく変更、追加になる可能性があります。
また、会場により、オンライン配信をおこなわない場合もあります。あらかじめご了承ください。
■「為替・経済アカデミー 名古屋」 開催概要
■「為替・経済アカデミー 名古屋」 開催概要
（注）出演者およびタイムテーブルは予定であり、事前の予告なく変更になる可能性があります。
あらかじめご了承ください。
※：各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数（2026年4月20日、楽天証券調べ）
以上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人資産運用業協会
日本貸金業協会会員 第006365号
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