「アジアトライアスロンカップ（2026/大阪城）／大阪城トライアスロン2026」に協賛
森下仁丹株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長 森下雄司、以下「当社」）は、2026年5月31日（日）に大阪市中央区で開催される「アジアトライアスロンカップ（2026/大阪城）／大阪城トライアスロン2026」に協賛することをお知らせいたします。
■ 協賛の背景：創業から続く「セルフメディケーション」への取り組み
当社は、明治26年（1893年）の創業以来、「済世利民（世の中の人々の命や生活を救い、役に立つこと）」の信念のもと、ヘルスケアの分野で人々の健康と暮らしの質の向上に寄与すべく、「仁丹」や「腸テク」シリーズなど、多様な製品を世に送り出してまいりました。また、1970年代にはいち早く「セルフメディケーション（自己治療）」の意義に着目し、創傷ケア分野においても長年「メディケア」シリーズを展開するなど、時代を超えて一人ひとりの健康と豊かさに寄り添い続けています。
こうした背景のもと、本大会の「Osaka Cityを世界へ発信する」「大阪のこどもたちに国際的な体験の場を」「地域住民とスポーツの再接続」という趣旨に共感し、昨年に続き協賛を決定いたしました。本活動を通じて、怪我やトラブルへの備えが不可欠な競技環境において、多角的なサポートをいたします。選手がベストコンディションで挑める「確かな安心」をお届けすることで、地元大阪に根差したCSR活動としてアスリートの挑戦を支えてまいります。
■ 今大会における具体的な支援内容
１.全競技者への製品サンプリング（参加賞として配布）：
出場選手全員に、当社が提携販売先を務めるスミス・アンド・ネフュー株式会社（以下、スミス・アンド・ネフュー）製の創傷ケア製品を配布し、選手が競技に集中できるようサポートいたします。
・絆創膏 「ハイドロ ジェントルエイド」（3枚入り×1袋）
はがす時の痛みが少ない粘着剤と、ふんわりパッドを採用。靴ずれ、胸のすり傷などに。ズレたときに貼り直しもできます。
・濡らしたくないキズに使える絆創膏 「オプサイト ポスト-オプ」（5枚入り×1袋）
極薄フィルムが肌にフィットし、動きやすい。防水なのにムレにくく、キズがふやけにくい。キズの状態に応じて、最長７日間貼れます。日常のキズ全般にご利用いただけます。
※「ハイドロ ジェントルエイド」「オプサイト」はスミス・アンド・ネフューの登録商標です。
【製品情報詳細】
製造販売元：スミス・アンド・ネフュー株式会社
提携販売先：森下仁丹株式会社
紹介ページ：傷とキズケア情報
２.共同ブース出展：
大会会場内のEXPOエリア（太陽の広場）にて、スミス・アンド・ネフュー社と共同で特設ブースを出展いたします。ブースでは、スポーツシーンにおける創傷管理の重要性や製品活用法をご紹介し、競技者や来場者の皆様の健やかなスポーツライフを多角的に応援いたします。
■「アジアトライアスロンカップ（2026/大阪城）／大阪城トライアスロン2026」について
大阪の象徴とも言える大阪城のもとで開催される本大会は、大阪城東外堀を泳ぐ「スイム」、大阪ビジネスパークを駆け抜ける「バイク」、そして大阪城を望みながら公園内を走る「ラン」で構成された、都市型ならではの魅力あるトライアスロン大会です 。海外からエリート選手を迎えた国際大会として、スポーツを通じた産官学民の連携や、誰もが健康で活躍できる社会の実現に貢献しています。
【大会概要】
大会名称：アジアトライアスロンカップ（2026/大阪城）／大阪城トライアスロン2026
開催日程：2026年5月31日（日）
開催場所：大阪城公園及び周辺特設コース(大阪市中央区) /スイム会場(大阪城東外堀特設コース)
主催 ：大阪城トライアスロン大会組織委員会
公式HP ：https://eventdev.osaka-triathlon.com/ja/toppage
社名 ：森下仁丹株式会社
代表 ：代表取締役社長 森下雄司
創業 ：1893年（明治26年）2月
設立 ：1936年（昭和11年）11月
主な事業：医薬品、 医薬部外品、 医療機器ならびに食品等の製造および販売
URL ：https://www.jintan.co.jp/
業祖 森下博が「社会への奉仕」を信念とし、1893年の創業来、人々の健康や豊かな暮らしの一助となる製品をご提供して参りました。当時、懐中の総合保健薬（当時は赤大粒仁丹）として開発し、その後は口中清涼剤として親しまれる銀粒の「仁丹」（現在は医薬部外品 販売名：仁丹N）、その製造から着想を得て、独自に開発し事業領域を拡大しつつある「シームレスカプセル技術」と、これまでの生薬研究の蓄積と独自技術の確立・育成を通して、幅広い領域で企業活動を行なっています。
当社は、2023年2月11日に創業130周年を迎え、これを契機として更なる企業価値向上の実現を目指し、パーパスを策定しました。
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