2026年夏休み（7月15日～8月31日）の旅行動向
所得は増加傾向ながら、物価高の影響で旅行は節約と工夫でメリハリ志向
国内旅行は、暑さを避け、屋内など涼を求める過ごし方が人気
海外旅行は、現地の物価や航空券代が手ごろな旅行先を賢く選択
●夏休みの総旅行者数は7,117万人（対前年95.4％）
総旅行消費額は4兆474億円（同98.3％）
●国内旅行は、旅行者数が6,900万人（対前年95.6％）、平均旅行予定費用は48,500円（同103.
2％）、旅行消費額が3兆3,465億円（同98.6％）
●海外旅行は、旅行者数が217万人（対前年91.2％）、平均旅行予定費用は323,000円（同106.
3％）、旅行消費額が7,009億円（同96.9％）
【国内旅行】
➤旅行者数は、給与所得や夏のボーナスの増加が見込まれる一方、それを超える節約志向の高まりによ
り、昨年よりやや減少を予測
➤平均旅行予定費用（単価）は、物価等の上昇が価格に転嫁された影響を受け、昨年に引き続き上昇の
見込み。消費者は自ら価値を感じるものには支出を維持するなどメリハリ志向
➤旅行時の暑さ対策として、屋内施設での滞在や移動を最小限におさえた観光、早朝・夜間の涼しい時
間帯の観光への関心が高まる
【海外旅行】
➤旅行者数は、国際情勢や円安なども影響し、昨年より減少を見込む
➤平均旅行予定費用（単価）は燃油サーチャージの上昇などに伴い、増加傾向
➤費用を抑える工夫として、現地の物価が手ごろ、円安の影響が少ない、航空券代が比較的安いなどの
旅行先を選択する動きが広がる
➤旅行時期は9月に控えた5連休のシルバーウィークなど夏休み前後にやや分散
1．今年の夏休みのカレンダー（7月15日～8月31日）と旅行傾向
2026年夏休み（7月15日～8月31日出発）の帰省を含めた旅行の詳細について、前述のアンケートで聞きました。今年の夏休みの旅行意向については、「行く（“行く”と“たぶん行く”の合計）」と回答した人は調査時点で30.6％と前年から3.6ポイント減少しました（図表2）。また、夏休み前の6月15日～7月14日、または夏休み後の9月1日～9月30日の旅行について聞いたところ、「夏休みだけ行く(10.5％)」が前年から1.9ポイント減少、「夏休みと夏休み前後に行く(20.2％)」は1.6ポイント減少した一方で、「夏休み前後にだけ行く(8.8％)」が0.6ポイントの増加となりました。混雑や料金の高騰を避けるためか、夏休みのピークシーズンを外し、夏休み前後に旅行に行く傾向が高まっている様子がうかがえます（図表3）。
性年代別でみると、男女とも若い年代ほど旅行意向は高い傾向が見られました。「行く（“行く”と“たぶん行く”の合計）」は、男性29歳以下が最も高い40.5％、女性29歳以下が39.4％となりましたが、いずれも前年より減少しました。前年と比較すると、全世代で減少しているものの、減少率は女性50代以上で小さくなりました（図表4）。
旅行に行かない人に理由を聞いたところ、最も多かったのが「夏休み期間は混雑するから（29.2％）」、次いで「家計に余裕がないので（26.3％）」、「家でのんびりしたいので(25.9％)」、「夏休み期間は旅行費用が高いから(16.8％)」となりました（図表5）。
次に、「今年の夏休みに旅行へ行く」と答えた本調査対象者2,060人に、今年の夏休みの旅行に対する考え方を聞きました。
「昨年の夏休みより旅行日数を増やす」は13.9％で前年より2.3ポイント減少したものの、「昨年の夏休みより旅行日数を減らす（5.4％）」を大きく上回っています。また、「昨年の夏休みより遠方へ旅行したい(7.6％)」は「昨年の夏休みより近場の旅行に行きたい(6.3％)」を上回っているものの、その差は前年の3.4ポイントから1.3ポイントに縮まっています。また「お金をかけて豪華に過ごす予定（6.6％）」は前年から1.2ポイント増加、「お金をかけず質素に過ごす予定（5.7％）」は0.2ポイント減少しました。ガソリン代については、「ガソリン代に関係なく、車を利用したい（16.0％）」は前年より1.7ポイント減少したものの、「ガソリン代が高いので車の利用は控えたい(3.0％)」を大きく上回っています。
また「国際情勢や感染症、円安や物価高に関わらず、旅行したい(5.4％)」、「国際情勢や感染症などの影響の少ない地域を旅行したい(3.3％)」、「来年以降、円安や物価高がさらに進んだり物価が上がったりする可能性があるので、今のうちに旅行したい(3.8％)」はいずれも増加し、この情勢下でも手堅い旅行意欲が感じられる結果となりました (図表6)。
2．国内旅行の動向
国内旅行者数は、6,900万人（対前年95.6％）、一人当たりの国内旅行平均予定費用は48,500円（同103.2％）、総国内旅行消費額は3兆3,465億円（同98.6％）を見込みます（図表1）。
今年の夏休みの旅行に関するアンケートの本調査対象者（「今年の夏に旅行すると回答した2,060人）のうち旅行先を「日本国内」と答えた1,921人の旅行の傾向を分析しました。
旅行目的：「家族と過ごす（33.0％）」が最も多く0.3ポイントの増加となりました。次いで「食事、地域の味覚を味わう（27.3％）」は0.8ポイントの増加、「リラックスする、のんびりする(27.1％)」は1.4ポイントの減少、「温泉でゆっくりする（23.3％）」は0.2ポイントの減少となりました（図表7）。
旅行日数：全体では、「1泊2日（39.0％）」が最も多くなり、前年から2.5ポイント増加しました。一方、「2泊3日（32.7％）」は横ばい、「3泊4日（15.6％）」は1.8ポイントの減少となり、1泊と4泊が増加し、2泊と3泊が減少しています（図表8）。
一人当たりの旅行予定費用：全体では、「2万円～3万円未満（19.1％）」が最も多く、次いで「4万円～5万円未満（17.1％）」、「1万円～2万円未満（17.0％）」となりましたが、いずれも前年より増加しています（図表9）。
旅行先：「関東（19.0％）」が最も多く、次いで「近畿（14.9％）」、「北海道（11.2％）」、「東海（11.0％）」となりました。伸び率では、「関東」が1.8ポイントの増加、「東北(9.3％)」は1.2ポイントの増加となりました。一方、減少率では「甲信越」が2.1ポイントの減少、「九州(9.0％)」が1.1ポイント、「沖縄(3.3％)」は1.0ポイントの減少となりました（図表10）。
旅行先を選んだ理由としては、「行きたい場所があるので（42.7％）」が最も多いものの2.0ポイントの減少、となりました。次いで、「泊まりたい宿泊施設があるので(18.9％)」、「自家用車やレンタカーで行ける場所なので（18.6％）」、「帰省先なので（18.3％）」となりました。前年と比較すると減少している項目が多い中、「泊まりたい宿泊施設があるので」が2.5ポイントの増加、「観光客などで混雑してなさそうだから」は0.5ポイントの増加となりました（図表11）。
居住地別に旅行先を見ると、旅行先と居住地が同じ地方である域内旅行の割合は、「北海道（67.3％）」、「九州(50.0％)」の2地域で50％を超えています。一方、関東地方の居住者では旅行先が「関東」となっているのが21.8％であるのに対し、「中部」は28.2％と居住地域を上回る傾向が前年に続き見られました (図表12)。前年と比較すると、「東北」、「関東」、「中部」、「近畿」で域内旅行の割合が増加しました。また「中部」、「近畿」、「中国・四国」、「九州」地方の居住者において、「北海道」は増加し「九州」は減少しています（図表13）。
同行者：「子供づれ（中学生まで）の家族旅行（23.8％）」が最も多く、次いで「夫婦のみ（21.8％）」、「ひとり（17.8％）」の順となりました。前年からの増減に注目すると、「子供づれ（中学生まで）」と「家族と友人・知人(6.5％)」が増加した一方で、「ひとり」は減少率が最も大きい1.5ポイント減少となりました（図表14）。
利用交通機関：「自家用車（49.6％）」が最も多く、次いで「JR新幹線（26.3％）」、「JR在来線・私鉄（22.4％）」となりました。減少率を見ると、前年に比べ、「自家用車（49.6％）」が2.0ポイント減少、「レンタカー(9.6％)」が1.2ポイントの減少、「従来のフルサービスの航空会社 (15.8％)」が0.5ポイント減少となりました。昨今のガソリンの価格の上昇傾向であることが「自家用車」、「レンタカー」の減少と、「格安航空会社（LCC）」、「ＪＲ在来線・私鉄」の増加に影響している可能性も考えられます（図表15）。
利用宿泊施設：「ホテル（64.1％）」が最も多く、前年より0.5ポイントの増加となりました。次いで「旅館(23.1％)」は0.4ポイントの減少、「実家・親族の家（18.6％）」は0.8ポイントの減少となりました。（図表16）。
出かける場所として気になっているところは、「自然が楽しめる場所（国立公園や花畑など）（30.8％）」、次いで「動物園や水族館(14.8％)」となりました。性年代別に見ると、「自然が楽しめる場所（登山やアウトドアなど）」は男性20代(22.6％)と4０代(23.0％)が、「あえて事前には決めず、現地に行ってから決める」は男性50代(19.4％)と女性7０代(19.4％)が、「寺社仏閣、史跡などの歴史スポット」は女性60代が高いなど、夏の楽しみ方に性年代別の特徴が表れています（図表17）。
また、「旅行における暑さ対策」や「夏ならではの体験」、「心身の回復」など、今年の夏休みの旅行で重視したいことについて聞いたところ、「暑さを避け、屋内施設での観光や体験を楽しむ(15.8％)」、「花火大会など、夏季限定のイベントに参加する (15.3％)」、「心身の不調の改善や静養を主な目的としたリカバリーツーリズム（12.7％）」の順に高くなりました。暑さ対策に関する選択肢では、屋内施設や早朝や夜間の時間を活用する観光や体験の割合が高く、また「暑さの中での待ち時間等を減らすための事前予約等の活用（7.6％）」は特に女性29歳以下で高い結果となりました。また心身の回復では、「ストレスを解消するデジタルデトックス(9.4％)」が男女ともに29歳以下で高くなりました（図表18）。
JTBの国内旅行における人気方面は、沖縄、北海道、東京ディズニーリゾート(R)を含む東京などとなっております。
また、東北は、夏祭りなど季節ならではのイベントを目的とした旅行が人気です。
3．海外旅行の動向
海外旅行者数は217万人（対前年91.2％）と推計しました。国際情勢や燃油サーチャージの上昇、費用を抑えるために夏休み前後の時期に分散するなどが影響していると考えられます。一方、現地の物価や航空券代が比較的安い国などを選んで、旅行費用が高騰する中でも工夫して海外旅行を楽しもうという動きは、引き続き見られています。
一人当たりの海外旅行平均予定費用は323,000円（同106.3％）、総海外旅行消費額は7,009億円（同96.9％）です。具体的な傾向は、次に述べる通りです。
本調査対象者2,060人のうち、今年の夏休みの旅行先を「海外」と答えた人は139人（6.7％）となりました。旅行日数は「3泊4日(23.0％)」が最も多く、前年より1.9ポイントの増加となりました。次いで「7泊以上(20.9％)」は4.7ポイントの減少、「5泊6日(20.1％)」が4.1ポイントの増加となりました（図表19）。
一人当たり費用は、「10万円～20万円未満(25.5％)」が最も多く次で、「40万円以上（22.6％）」、「5万円～1０万円未満(21.2％)」となりました。前年と比べると、「5万円未満(12.4％)」は2.7ポイント増加した一方、5万円～20万円未満の中費用帯が減少し、やや二極化の傾向がみられます（図表20）。旅行先については国・地域別に推計を行いました。上位から「韓国（26.2％）」が最も多く、次いで、「台湾(16.2％)」となりました。また全体のうち、東南アジア合計は16.3％、アジア合計は79.5％を占めます。一方、前年からの増加率をみると近場の「韓国」は6.6ポイントの増加、「台湾」は6.3ポイントの増加、「アジアその他」は4.2ポイント増加しており、情勢を受け、近距離や現地の物価が手ごろ、円安の影響が少ない、航空券代が比較的安いなどの旅行先を探して、賢く選択している様子がうかがえます(図表21)。
JTBの海外旅行における人気方面は、ハワイ、シンガポール、グアム、韓国、アメリカとなっています。アメリカは方面別では西海岸の人気が高く、日本人選手の活躍もありMLB(TM)観戦を目的とした旅行が人気となっています。
次に、この夏休みに旅行に行かない人も含めた事前調査対象者に、今後の海外旅行に対しての意向を聞きました。海外旅行の行先別に、実施意向の時期をみると、「すぐに行きたい」という回答は「ヨーロッパ（8.5％）」が最も多く、次いで「ハワイ（8.3％）」、「韓国（7.9％）」となりましたが、いずれも前年より減少しています（図表22）。
4．旅行やレジャー消費をとりまく経済環境と生活者意識
日本経済は、中東情勢の影響など不透明要因を抱えつつも、足元では緩やかな回復が続いています。内閣府の月例経済報告（2026年5月）では、景気の基調判断を「緩やかに回復しているが、中東情勢の影響を注視する必要がある。」とし、個人消費については「持ち直しの動きがみられる。ただし、消費者マインドがこのところ弱い動きとなっていることに注意が必要である」とされています。
日経平均株価は2026年年初から大きく変動しており、3月末には年初来安値51,000円近くまで下落しましたが、その後は持ち直し、6月16日には過去高値となる70,000円を突破しました。複数の調査機関が発表した、2026年夏のボーナス見通しでも、民間企業の一人当たり支給額は前年比2％台の増加が見込まれており、消費の下支えが期待されます。
一方、物価は引き続き上昇しており、2026年5月の全国消費者物価指数は、総合で前年同月比1.5％上昇、生鮮食品及びエネルギーを除く総合で同1.8％上昇となりました。主な項目でみると、「洋服」以外のすべての項目で前月より増加傾向にあります。また、ガソリン価格は3月以降、政府の緊急的激変緩和措置により150～180円台 に抑制されており、6月15日時点の全国平均小売価格は169.7円となりました。日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」では、「ゆとりがなくなってきた」とする割合はなお半数を超えるものの、前回調査からは低下しており、暮らし向きにはやや持ち直しの動きもみられます（図表24）。
JTBが実施したアンケートのうち、「今後1年間の旅行の支出に対する意向」については、「これまでより旅行支出を減らしたい（41.8％）」が前年より3.3ポイント増加し、「これまでより旅行支出を増やしたい（10.2％）」は1.2ポイント減少しました。支出を減らしたい意向は3年連続増加となります。今後の旅行支出額全体については抑えながら、工夫とメリハリをつけて旅行しようとしている様子がうかがえます（図表25）。
また、「今夏の自身の生活と旅行に関する状況」をみると、「仕事や会社の業績が良化し収入が増えそうだ（18.8％）」は前年から0.5ポイント増加、「仕事や会社の業績が悪化し収入が減りそうだ(26.4％)」は0.5ポイント減少、「特に生活費を節約していない(19.2％)」は0.3ポイント増加、「いつもより生活費を節約している（43.5％）」は1.7ポイント減少となりました。全体の大きな割合は変わりませんが、収入面では若干良化傾向がみられています。
一方、支出については「趣味や旅行などにかける費用は減らしていない」が前年から0.3ポイント増加、「趣味や旅行などにかける費用を減らしている」が3.8ポイント減少し、いずれも27.5％となりました。また「先行きがわからないので、今のうちに大きな支出を考えたい (45.6％)」が0.1ポイント減少した一方で、「先行きがわからないので、大きな支出は控えておきたい (13.9％)」は1.2ポイント増加しました。消費者は将来への不安を抱えながらも、自ら価値を感じるものには支出を維持するなど、メリハリをつけてお金を使っているようです(図表26)。
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